こんにちは、さやです。憧れのニューヨクで働きたいけど、トランプ大統領になってからビザの取得が難しいって聞くよね… 留学できるだけのお金はないし、どうすればお金を稼ぎながらニューヨークに住めるんだろう？
こんな悩みはありませんか？
今回はこんな悩みを持つ人に向けて、ニューヨークで働く方法を紹介したいと思います。
ぜひ参考にしてみてくださいね！
目次
ニューヨークで働くことが難しい3つの理由
- 理由①ビザの取得が難しい
- 理由②ワーホリ制度がない
- 理由③競争が激しい
理由①：ビザの取得が難しい
海外で働くためには、ビザが必要不可欠です。ビザといってもその種類はさまざまで、労働可能なものにはH-1BビザやE-1ビザ、J1ビザなどがあります。
取得の難易度はそれぞれ異なりますが、一番難しいものでいうとH-1Bの労働ビザが挙げられるでしょう。現在はトランプ氏が大統領ということもあり、労働ビザの取得は非常に困難です。
そのため、ますますニューヨークで働くことが難しくなっています。しかし、この壁を突破しなければ、ニューヨークで働くことは絶対にできないのです。
理由②：ワーホリ制度がない
18～30歳を対象にしたワーキングホリデーは主に異文化交流を目的としており、ワーホリのビザで仕事やアルバイトを経験できる画期的な制度です。英語圏でいうとイギリスやオーストラリア、カナダが人気の国になっています。
航空券や賃貸のデポジットなど最低限の初期費用はかかるのである程度の貯金は必要ですが、収入を得ながら生活ができるのでとても魅力的な制度です。
しかし、残念ながら、アメリカにはワーホリ制度がありません。その理由としては、移民や不法滞在に対して非常に厳しいということが挙げられます。
理由③：競争が激しい
従来に比べて海外に挑戦する若者が年々増加傾向にあるため、日本で就職する場合は現地採用のポジションの倍率が非常に高いことがいえます。
特に大都市であるニューヨクの人気は高く、応募されているポジションに対して数多くの応募者が集まるのが現状です。それに伴い、企業が求める人材の能力も自然と高くなってしまいます。
その数少ないポジションを獲得するには、絶え間ない努力をしなければいけません。また、努力だけでなくタイミングや運も味方につけないといけないのです。
こうした中で、なかなか結果が出せないとニューヨクで働くというモチベーションを維持することが難しくなるため、途中で諦めてしまう人が多いのでしょう。
ニューヨークで働く5つの方法
方法①：米国企業に就職する
待遇の面からいっても、米国企業に就職する方法が一番理想と考える人が多いのではないでしょうか。ビザも会社側で準備してくれるので非常に楽ですね。日本人を採用したいと考える多くの米国企業は、日本語が必要な仕事を割り当てたいと考えています。
当然同僚は外国人になるため英語力は必須ですが、日本語を使った仕事が多くなるでしょう。また、ニューヨークは実力主義の国であるため、一瞬でも気を抜くとクビになる可能性も少なくありません。
ただ、実績を出せば適正に評価してくれる上に、その結果が報酬にも反映されるので、仕事のやりがいは感じられるはずです。ニューヨークは東京の3倍と言われるほど物価が高いので、生活するためにはある程度のお金が必要です。
そういった意味でも、米国企業に就職すれば頑張り次第で高収入が得られる点が大きなメリットだといえるでしょう。また、日本に帰ってきても現地で働いたという実績が残るので、再就職にも役立つでしょう。
方法②：ニューヨークに進出する日系企業で現地採用を目指す
米国企業と同じくらい待遇が良い日系企業は、働く環境も日本人スタッフが多い傾向にあるので比較的スムーズに職場に馴染めます。異国の地で働くので、分からないことがあったときに日本語ですぐに聞ける環境は非常に安心ですよね。
ただ、ニューヨークに進出する日系企業は米国人を対象としているため、ネイティブと渡り合えるだけの十分な英語力や高いプレゼン力などが求められます。
ただ、その人の能力にもよりますが、倍率の高いポジションでなかなか採用に至らないのが現実です。また、常に多くの求人が出ているわけではないので、現地採用に至るまで多くの時間を要することが予測されます。
ニューヨークに進出する日系企業で働きたいと考えるなら、常に求人をチェックして機会を逃さないことが大切だといえます。
方法③：OPT制度を活かして就職にジャンプアップ
Optional Practical Trainingの頭文字をとったOPT制度は、大学で学んだことを活かして実際にアメリカ企業で働くことを言います。期間は通常12カ月ですが、専攻がScienceやTechnologyなどのSTEMの場合は最長24カ月まで延長することが可能です。
ただし、雇用主は自分で探さなければいけないことと、仕事内容は大学の専攻分野と関連するものでなければいけないという条件があります。また、給料に関しては年収300万円に満たない場合がほとんどです。
OPT期間中の仕事の頑張り次第では、雇用主がスポンサーとなって労働ビザを取得できる可能性があります。基本的には雇用主が労働ビザのスポンサーになるには多額の資金が必要なので、わざわざ高いお金を払ってまで働いてほしいと思ってもらうしかありません。
また、ここに至るまで長い時間を要するので、その覚悟が必要だといえます。ただ、米国の就職には現地の大学を卒業していることで優遇されることも多いので、決して無駄にはならないでしょう。
方法④：比較的取りやすいJ1インターンシップで入国する
ワーホリ制度の代わりとなるのが、このJ1インターンシップです。ニューヨークでの就職や留学を考えていない人であればあまり馴染みのない言葉かも知れませんが、海外の企業でインターンシップを行うことを目的にした制度になります。
インターンシップの受け入れ先や就業期間は限られていますが、労働ビザに比べると比較的取りやすいと言われています。ただ難点としては、申し込みに多額のお金がかかるということです。
エージェントによって金額は異なりますが、70～90万円が相場になります。また、給料も最低で月15万円、最高でも20万円としている企業が多いです。もちろんボーナスもありません。
しかし、ニューヨークで労働ができる上に、申し込みをしてから早ければ半年以内にビザが取れるということもあり、非常に人気の制度になります。インターンシップ後もそのまま受け入れ先で働ける可能性もあるので、ぜひ選択肢に入れることをおすすめします。
方法⑤：グリーンカードを勝ち取って永住権を取ろう
グリーンカードは、高卒以上、逮捕歴がないなどある一定の条件をクリアしていれば誰でも応募できる抽選プログラムです。毎年秋になるとアメリカ国務省によって実施され、期間内に応募できるのは一回のみになります。
ちなみに、DV-2019の日本人の当選者数は、応募人数14,352,013名に対して376名と報告されています。とてつもなく可能性が低いように思いますが、数字を見ると意外と当選者がいるんだなと感じた人も多いのではないでしょうか。
申し込みにお金は必要なく、5分もあればネットから申し込みができます。ニューヨークの求人には働けるビザの保有を条件としている場合も多いので、永住権があればこのような求人にも応募することが可能です。
ニューヨークで働きたいと思うなら、毎年申し込みするに越したことはありません。ぜひ挑戦してみましょう。
夢を諦めるなんて勿体ない！
ニューヨークで働く方法はさまざまなので、夢を諦める必要はありません。
ここで紹介した選択肢を参考に自分に合ったベストな方法を選んでみましょう^^
